PEST分析の基本と外部環境(マクロ環境)を把握する方法

PEST分析の基本と外部環境(マクロ環境)を把握する方法

マーケティングや経営戦略で使われる、PEST分析について解説します。外部環境を知るための方法であるPEST分析は、マーケティング戦略では基本施策の一つです。本稿ではPEST分析の基本と、4つの軸について例をあげながら解説していきます。

PEST分析の基礎知識

PEST分析の基礎知識

はじめに、PEST分析の基礎知識についてご紹介していきましょう。

PEST分析とは?

マーケティングや企業活動を行う時に、外部環境を把握しておくことは重要です。外部環境とは、自社がコントロールできない環境要因のこと。政治や経済、技術の進歩などのことです。企業はこういった自社を取り巻く環境を理解していないと、利益を上げていくことができないのです。

とは言っても、外部環境を調べるのは骨の折れる作業です。手当たり次第に進めては時間がかかりますし、そうこうしている内にどんどんと状況が変わっていってしまいます。効率的な方法で、環境要因を洗い出していく必要があります。

このようなニーズを満たすのが、PEST分析なのです。外部環境(ここではマクロ環境のこと)を分析する代表的なフレームワークで、企業活動に影響を与える要因を4つの切り口から分析していくのです。PEST分析はマーケティングの分野では有名な、フィリップ・コトラー氏が考案したことでも有名ですね。

PEST分析はマクロ環境を見るための方法

企業活動では、外部環境について知ることが重要だと述べました。外部環境とひとまとめに言いましたが、外部環境はマクロ環境とミクロ環境の2つに分けられます。

マクロ環境とは、一企業ではコントロールできない外部要因のこと。上述した政治経済や社会情勢がこれにあたります。一方でミクロ環境とは、市場や競合を指しています。マクロ環境と比べると、ある程度はコントロールできる部分にあたります。

マーケティングでは、マクロ環境をPEST分析などの手法で分析し、ミクロ分析として市場分析や競合分析を行います。この両方を合わせて、外部環境を把握していくのです。

PEST分析の4つの軸

PEST分析の4つの軸

具体的にPEST分析に取り組むにあたり、4つの軸についてもう少し詳しく見ていきましょう。それぞれの特徴と、具体的な事例についても解説していきます。

Politics(政治的な環境要因)

一つ目は、政治的な環境要因です。法律や政権交代などのことで、企業活動では完全にコントロールが不可能です。例えば、いま話題のドローンに関する法規制があげられます。2015年から2016年にかけて、改正航空法やドローン規制強化法が制定されたことはまだ記憶に新しいでしょう。ドローンの使い方が大きく影響を受けることになるので、関連する事業では迅速な対応が求められました。ドローンのように最先端の分野でなくとも、政治的な要因については常にウォッチしておく必要があります。

Economics(経済的な環境要因)

次は、EconomicsのEです。これは経済的な要因のことを表していて、わかりやすい例で言うと為替相場があります。輸出業で考えると、円高はマイナスの効果があります。トヨタの場合は、円高が1円進むと営業利益が400億円ほど減少すると言われています。為替相場を見ながら、マーケティング戦略を調整していかなければいけないのです。その他にも、景気や失業率、消費動向などもEconomicsに分類されます。

Society(社会的な環境要因)

3番目のSとはSociety、つまり 社会的な環境要因のことです。教育業界を例にあげて考えてみましょう。ご存じの通り、日本はいま少子高齢化の一途です。子どもなどの若年層を対象とした事業だけでは、生き残りは難しくなってきています。逆に、シニア世代を対象とした教育分野は伸びしろがあります。そういった観点から、社会的な要因を分析していくのです。少子高齢化の他にも、文化やライフスタイルなどもSocietyに入ります。

Technology(技術的な環境要因)

最後は、技術的な環境要因であるT(Technology)です。特許やインターネットなどのITインフラ、スマホなどの最新ガジェットなどがあげられます。特にIT関連の技術は、いまや業種を問わず戦略を左右する要因になっています。PEST分析においても、必ず検討項目に入れるようにしましょう。

まとめ

外部環境(マクロ環境)を分析するためのフレームワーク、PEST分析について解説しました。PEST分析はマーケティングの初期で行う重要な施策の一つです。知らず知らずのうちに外部環境を調べているケースも多いようですが、PEST分析の4つの軸を使えば抜けもれなく外部環境について把握することができます。ご紹介した内容を参考にしていただき、御社のマーケティング施策に活かしていただければ幸いです。