WEB担当者のためのスキルアップノート起業時のホームぺージ制作でおさえておきたい3原則
起業準備中の方、もしくは起業して間もない方にとって、自社ホームぺージを持つことは大きなメリットがあります。自社ホームページにて自社商品・サービスの紹介ができるほか、会社情報や代表者プロフィール・経歴なども載せられますし、問い合わせ窓口の役割も果たします。
とはいえ起業に際しては他にやるべきことがたくさんあり、ホームページ制作にばかり時間をかけていられないですよね。そこで、起業の際にスムーズにホームページ制作を進めるために、検討段階でおさえておきたい3原則をご紹介します。
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自社ホームページを持たず、SNSだけで情報発信すればよい？
起業の時点ではホームページ制作を行わず、当面はFacebookなどのSNSで情報発信するという方もいるかもしれません。ただ、特に法人として起業する予定であれば、やはり簡単なものでも自社ホームページを立ち上げておくことをおすすめします。自社ホームページを持つメリットは大きく2つあります。
1.カテゴリを分けて情報を掲載しやすい
SNSでは基本的に投稿が時系列で並びますが、自社ホームページであれば「会社概要」「サービス」「実績」「お知らせ・リリース」といったカテゴリに分けて掲載できます。閲覧ユーザにとってどんな情報が載っているか伝わりやすいメリットがあります。
2.集客には自社ホームページが必要
FacebookやTwitter上でも広告掲載は可能ですが、リスティング広告なども含めて集客を行うことを想定すると、リンク先は自社ホームページが望ましいです。自社ホームページがあれば各広告のリンク先をひとつに集約させることができ、広告の効果測定もしやすくなります。SEOの面でも自社ホームページのほうが、その時の状況にあわせた対策が可能となります。
例えば、SNSでは他のユーザとの交流やブログのように毎日の情報を発信するのに使い、常に掲載しておきたい公式情報は自社ホームページで掲載する、というように使い分けることもぜひ検討してみてください。
起業時のホームぺージ制作でおさえておきたい3原則
原則その1．準備は早ければ早いほどOK！まずはドメインを確保
法人として起業する方は社名（個人事業主として起業する方は屋号）が決まったら、ホームページ制作がまだ具体的になっていなくても、まず行いたいのがドメインの取得。ドメインはホームページのアドレスに使うほか、メールアドレス発行時には@以降の部分にもなります。（このホームぺージの場合は「senoweb.jp」がドメインです）
ドメインは基本的に早い者勝ちです。社名や屋号にあわせてなるべく文字数の少ないものを早めにおさえておきましょう。（ドメインの種類にもよりますが「.jp」でも年間3,000円程度のコストで済みます）
メールアドレスはGmailなどのフリーメールのアドレスも利用できますが、自社ドメインのメールアドレスを持っておくほうがもちろん会社の信頼度がアップします。
ドメインを取得し、ひとまずランディングページ1枚とメールアドレスの発行を行っておくと、名刺にホームページのURLとメールアドレスを記載できます。最近では起業準備中の方々向けのセミナーや交流会も多く行われており、起業前でも名刺交換する機会も多くなっています。自社ホームページをアピールできるよい機会ですので、活用するためにもホームページのURLの入った名刺を用意しておきましょう。
原則その2．問い合わせ窓口としてフォーム画面を設ける
自社ホームページ制作の際は、連絡先として電話番号やメールアドレスを載せておくことも大切ですが、問い合わせフォームの設置をおすすめします。
フォーム画面を設けておくと、閲覧したユーザがこちらの営業時間に関係なく好きな時に問い合わせができるメリットがあります。また、質問項目をこちらで設定できるので、聞きたいことを必須項目にしておけば、ビジネスの相手になるか判断しやすくなりますし、問い合わせ後の対応もスムーズになります。
例えば、「〇〇とは何ですか？」という1文だけの問い合わせメールが入った場合、これでは問い合わせの意図や問い合わせた方の属性が見えず、回答しづらいですよね。再度こちらからいろいろ聞くことになり、結局やり取りの回数が増えてしまいます。
また、フォームのデータがあれば誰からいつどういう問い合わせがあったかについて集計・分析を行いやすいというメリットもあります。
原則その3．掲載内容がまとまったら予算を検討。助成金もチェック
ホームページ制作を検討するときに、気になるのが予算。特に起業の段階ではなるべく費用をおさえたいものです。見積もりをいくつかの制作会社に依頼して比較するためにも、まずはホームページでどんなことがしたいか整理しておくことがポイントです。
「起業するのでとりあえずホームページ制作をお願いしたい」というおおまかな依頼ですと、ばらつきのある見積もりがきて比較しづらくなります。一番安いところに決めたものの、必要な機能が足りなかったり、やり取りに時間がかかってしまったりという問題が起こることも少なくありません。
また、起業する方や起業して間もない方向けの助成金・補助金の中には、ホームページ制作費用にあてられるものもあります。最大50万円までもらえる「小規模事業者持続化補助金」が有名ですが、他にも各自治体で行っているものも。例えば、横浜市の最大30万円まで助成してくれる「横浜市 創業促進助成金」では、ホームページ制作費用も対象になっています。
ただし助成金・補助金は募集期間が決まっているほか、応募条件もいろいろあります。さらに必要書類も多く準備に時間がかかる覚悟が必要。とはいえ、こうした助成金・補助金は返済不要ですので、利用できるとその分ホームページ制作に予算をかけられます。
まとめ
起業したばかりでまだ知名度が高くない会社でも、ホームページを活用して集客につなげている事例は多くあります。どんな業界・業種で起業する方にとっても重要なプロモーションのひとつではないでしょうか。
ご自身でホームページ制作をすべて行うことも可能ですが、信頼できる制作会社を選んでホームぺージ制作を依頼するほうが事業に集中できますし、スピーディにホームページを立ち上げられます。